昭和二三年、ＧＨＱ民政局次長チャールズ・ケージスは新内閣を野党第一党・民主自由党を中心とした連立内閣とすることを要望し、総理大臣には民自党幹事長・山崎猛が望ましいと伝えた。しかし、党長老・松野鶴平の強引な奇策、吉田の側近・林譲治の必死の巻きかえし、さらに党総務会における一年生議員・田中角栄の大胆な発言などによって形勢は逆転し、一〇月一五日第二次吉田内閣が成立した。吉田は、みずからの勢力を拡大するため議会の解散をはかり、翌二四年選挙において民自党は圧勝、この時以来吉田学校と呼ばれるようになる吉田派は大量の新議員を誕生させる。二月一六日、第三次吉田内閣が発足した。吉田はまず平和条約草案の作成のために外務次官太田一郎を中心とするプロジェクトチームを極秘で結成、太田らは血のにじむ苦難の末、吉田の要求に答える草案を作り上げた。続いて再びマッカーサーと会見、池田勇人、宮沢喜一の渡米許可をとりつけた。二人の渡米の表向きの目的は、アメリカの財政・経済の視察であったが、吉田が二人に託した密命はしかるべき人物を捜し出して、対日講和の下打合せをしておこうというものである。二人は国務省ドッジ公使と接触することによって役割りを果した。二六年朝鮮戦争が勃発した。消沈する吉田のもとにＧＨＱからダレス国務長官顧問の面会要請の連絡が入る。ダレスは吉田に早期講和に賛成する旨を告げたが、付帯条件として日本の再軍備を出した。吉田は断腸の思いで警察予備隊の設置を認めた。政敵・鳩山一郎の追放解除にともない謀将・三木武吉を中心とする鳩山派の動きが日増しにその不気味さを増し、アメリカが執拗に日本の再軍備を要求するなか、吉田学校のメンバーは九月八日、遂に対日平和条約調印を実現させた。それは日米安保条約とともに結ばれたものであった。対日講和が調印され日本国内は新しい政治局面へ向って動き始め、吉田自身には鳩山・三木との宿命の対決が待っていた。